原発性腋窩多汗症向けの治療薬を販売している科研製薬。会社のブランドロゴ刷新のタイミングでもある6月にDTC広告を計画。「腋窩多汗症は治せる」症状であることを啓蒙することを軸にして、科研製薬オリジナルの腋窩多汗症研究結果「腋窩多汗症による経済損失は3,120億円」をフックに、ビジネスパーソンに親和性が高い日本経済新聞に全15段広告を掲載しました。
ワキ汗の原因のひとつである原発性腋窩多汗症。5歳から64歳の男女を対象にしたアンケート調査では有病率は5.75％でおよそ20人に一人という結果もありますが、病気としての認知があっても治療率は1割未満だといいます。
また、患者さんにとって医療費や通院に伴う交通費、衛生用品費などの出費に加えて、「人目が気になる」、「汗がワキを伝う不快感」といった心理的負担からくる「就業中のパフォーマンスが30％も低下する」という生産性を元に試算した経済損失は1ヶ月で3,120億円※にも上がるとの研究があります。
一個人の悩みであるワキ汗を、経済損失として企業や社会の問題として捉え、保険治療が可能であること、社会的課題であること伝えることで、患者さんの10％以下と言われる病院受診を高め、それを後押しすることを狙いました。
J‐MONITORによる広告クリエーティブ評価では「目立つ」が平均値より＋14.5P高いスコアを獲得。狙い通りアテンションを獲得し、クライアントのブランディングに寄与することができました。
※経済損失についての詳細はこちら https://wakiase-navi.jp/news/202206_nikkei.pdf
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